目次
キャリアアップのために資格を取る人が増えていますが、将来性のある資格を見極めることは難しいですよね。
頑張って資格を取っても、その資格に需要がなければ資格を活かす機会がなく、勉強にかけた時間が無駄になってしまいます。資格を取る際は需要のある資格を選ぶことが重要です。
今回は今後も安定して需要の高い資格17つご紹介します。
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需要のある資格とは
せっかく資格を取得するなら、今後需要が安定している資格を取るべきです。
下記4つのポイントで資格に需要があるかどうかを判断することができます。
1つずつ解説していきます。
市場価値の高い資格
その資格を取って給料が上がるのであれば、それは需要の高い資格だと言えます。
つまり、資格が自分の市場価値を上げてくれるかどうかが、資格選択の肝となります。資格を持つ人の就職先や平均年収などを事前に調べておきましょう。
競合が少ない資格
その資格を取ることで自分にしかできない業務が増えれば、それは競合が少ない資格だと言えます。
独占業務がある国家資格はもちろん、独占業務がない民間資格でも競合の少ない資格はたくさんあります。
資格を取る際は、その資格がないとできない仕事があるかどうかを確認しましょう。
独立しても稼げる資格
資格によって専門知識を身につけることで、個人事業主として開業できる場合があります。
働き方が多様化する今後は、いざというときに独立できる力を身につけておくと安心ですよね。
会社に頼らなくても稼げる力のつく資格は需要の高い資格だと言えるでしょう。
景気に左右されにくい資格
医師や弁護士のように、いつの時代にも必要とされる資格は需要が高いと言えます。
AIが発展しても人間にしかできない仕事はたくさんあり、それらの専門資格を取っておけばどんな時代でも仕事に困ることはないでしょう。
末永
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キャリアについて悩んでいる、やりたいことがわからないといったお悩みをお持ちであれば初回の相談は無料なのでぜひお気軽に相談ください。
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需要のある資格ランキング
ここからは先述のポイントを踏まえて、おすすめの資格を紹介していきます。
それぞれ詳しく解説していきます。
1位. 日商簿記
簿記は需要の高い資格の代表格です。簿記とは企業のお金の出入りを記録するスキルで、経理・会計業務においてはもちろん、一般職でも役立つ知識です。
例えば、営業職であればクライアントの経営状況について把握する力がつき、効率的に営業できるようになるでしょう。新卒研修で簿記の知識を教える企業があるほどです。
履歴書に簿記の資格があれば転職にも有利になり、企業によっては簿記2級以上持っている社員に手当を出す場合もあります。
簿記資格の取得に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
2位. 宅建士
宅建士は人気の高い資格の一つです。
宅建士の資格があれば、お客様が不動産と不当な契約をすることがないように、不動産契約の前に重要事項を説明することができるようになります。これは宅建士にしかできない独占業務です。
宅建士は不動産会社だけでなく、不動産に投資する金融機関や物件を販売する建築会社など、活躍する場がたくさんあります。今後も需要がなくなることのない資格だと言えます。
宅建に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
3位. 中小企業診断士
中小企業診断士は経営コンサルタントとしての知識を証明できる唯一の国家資格です。
日本企業の9割を占める中小企業の経営に関する課題解決をする仕事ですので、需要が高い資格であることは間違いありません。
中小企業診断士の資格を取得すれば、マーケティング施策から労務対策まで、幅広い分野のコンサルティングできるようになります。
コンサルティング業務は中小企業診断士の独占業務ではないため、資格がないとできないわけではありませんが、知識を証明する資格があれば転職において大きな差別化ポイントになります。
中小企業診断士の資格に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
4位. 税理士
税理士は企業や個人事業主の納税をサポートするための資格です。確定申告書などの納税書類作成の代理や、納税に関する相談を受けることが仕事です。
税金はなくなることがないため、税務を独占業務とする税理士の需要もなくなることはありません。
独占業務以外にも、税理士はM&Aのリスク分析や税務調査の立ち会いなどもおこなうことができます。会社に属さずに個人で開業することも可能ですよ。
5位. ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーは家計に関するあらゆる悩みを解決するお金のプロフェッショナルです。
今後需要が伸びる老後の資産設計や年金、介護費、医療費に関する悩み相談など、ファイナンシャルプランナーは生活のあらゆる場面で活躍しています。
ファイナンシャルプランナーの資格を取得すれば、お客様の価値観やライフスタイルに合わせてプランを提案したり、経済状況の現状を分析したりといった業務ができるようになります。
ファイナンシャルプランナーの資格に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
6位. 公認会計士
公認会計士は企業の監査を独占業務とする国家資格で、健全な経済活動を支える会計の専門家です。
公認会計士は、企業の監査に不正がないか第三者として証言することが主な業務であり、大企業にとってなくてはならない存在です。
企業の監査以外でも、一般企業の経理部でも活躍できますし、上場を目指す企業の監査対応をするという仕事もあります。公認会計士になればさまざまな場所で活躍することができます。
公認会計士の資格に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
7位. 応用情報技術者試験
応用情報技術者試験とは情報系の資格の一つで、高度なIT知識を証明できる資格です。技術についての知識だけでなく、マネジメントや戦略についての知識も問われるため、ITに関する総合的な知見を証明できます。
応用情報技術者の資格を取得すれば、企業の課題をIT技術を駆使して解決したり、システムを設計・開発したりといった仕事を任せてもらえるようになります。
今後はIT系の会社だけでなく、さまざまな業界で必要となるでしょう。
情報処理技術者の資格に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
8位. 行政書士
行政書士は遺産手続きや交通事故にあった際の書類手続きの代理、官公署に提出する建設や飲食の許認可に関する書類作成などをおこなう専門家です。
書類手続きで国民が損をしたり、官公署が書類を効率的に処理できないという事態を防ぐために必要不可欠な存在です。
行政書士は書類作成をおこなうだけだと勘違いされがちですが、IT化が進む昨今は許認可手続きのコンサルティング業務の需要も増えており、今後も活躍の場が広がる資格だと言えます。
9位. 司法書士
司法書士は裁判所に提出する書類の作成代行や、新しい企業や新しい土地の登記手続きなどをおこなう資格です。
人々や企業の権利を守るために必要不可欠な仕事であるため、今後も需要がなくなることはないと言えます。
今後は高齢化が進むため家族信託をする人が増えると言われていたり、2020年の法改正により相続登記が義務化されたりと、ますます司法書士の需要は高まっていくと考えられます。
司法書士に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
10位. 公務員
公務員試験は公務員として働くために必要な試験です。今後地方公務員の需要は上がっていくと言われており、取得しておけば食いっぱぐれることのない資格です。
また、コロナなどで景気に打撃があっても、公務員は必ずボーナスや退職金が支払われ、リストラされる心配もなく、非常に安定した職だと言えます。
公務員資格に興味がある方は以下の記事も合わせてご覧ください。
11位. 社会保険労務士
社会保険労務士とは、その名の通り社会保険と労務に関する法律のプロフェッショナルです。健康保険/雇用保険/厚生年金に関連する書類の作成と提出代行が社会保険労務士の独占業務です。
雇用主の法律違反や労働者の手続きミスを防ぎ、安心して働ける社会の実現に貢献する社会保険労務士は、今後も需要がなくなることのない仕事の1つです。
働き方が多様化している昨今、社会保険労務士は企業の人事労務コンサルティングをおこなう機会も増えています。
12位. 情報処理安全確保支援士
情報処理安全確保支援士試験はサイバーセキュリティ分野の唯一の国家資格です。情報処理安全確保支援士に合格すれば情報処理技術者としての知識とスキルが一定水準以上であることを証明することができます。
近年増加傾向にあるサイバー攻撃によって情報漏洩などのリスクが上がっているため、サイバー攻撃対策の専門知識を備えた情報処理安全確保支援士の需要は増加していくと考えられます。
技術者でなくても、ITサービスを利用する社会人として取得しておいても損のない資格でしょう。
13位. 建築士(1級・2級)
建築士は建築物の設計と工事監理をおこなう専門家です。2級と1級では扱う建物の面積や高さが異なりますが、どちらも独占業務であり、需要の高い資格だと言えます。
戸建ての需要が減る一方で、マンションなどの大型建造物の需要は高まっており、高齢化社会に対応したバリアフリー設計や建物の災害対策など、建築のプロフェッショナルは今後もさまざまな場所で活躍できます。
14位. 教員採用試験
教員免許を取得すれば公立小学校・中学校で教員として働くことができます。
少子化が進んでいるため教員免許の需要が下がっていると誤解されがちですが、公立中学校の教員需要数は平成32年に最高値に達すると予測されており、実は需要が高まっている仕事なのです。
また団塊世代の一斉定年退職以降、教員の人員不足が続いており、教員免許は今後職に困ることはない資格だと言えます。
15位. 旅行業務取扱管理者
旅行業務取扱管理者は旅行業界の国家資格であり、旅行商品を販売する営業所に1名以上配置することが法律で義務付けられています。
旅行業界への就職・転職に有利になる他、旅行会社の支店長などに昇進する際に必ず必要になったり、持っていると手当がついたりします。
また、旅行会社を起業し独立することも可能であるため、持っていれば職に困ることのない資格だと言えるでしょう。
16位. マンション管理士
マンション管理士はマンションの維持・管理に関するコンサルティングをおこなう専門家です。
マンションに住む人が増えている一方でマンション管理が複雑化しており、管理組合や区分所有権者の会計処理や運営コストに関する相談に乗るプロフェッショナルの需要が高まっています。
また、老朽化対策が必要となるマンションが増えていることから今後ますます管理組合の運営が難しくなると考えらており、マンション管理士の法律知識や建物の技術的な知識は今後必ず必要とされます。
17位. 介護福祉士
介護福祉士は介護系資格の中で唯一の国家資格です。介護福祉士の資格があれば、介護が必要な人の身体介助や生活援助、そしてその家族やヘルパーへの指導・助言をおこなうことができます。
今後介護の必要性が伸びていくため、老人ホームをはじめとした介護施設での介護職や、介護福祉士養成校などで教員職など、今後活躍の場は広がっていくでしょう。
介護福祉士の資格を活かした転職をしたい人は以下の記事を参考にしてください。
資格を取得する際に注意する点
末永
ただキャリアアップのために資格を取得しようとしている人は注意が必要です。
なぜなら資格を持っているだけでその資格を活かす事ができなければ無意味になってしまうからです。
そこで資格を取得する際は「なぜこの資格を取るのか」、「取った後どのように役立てていくのか」を考える必要があります。
これらを考える上で重要になってくるのが「キャリアプラン」です。
あなたは「どのようなことをやり、どのような人生を歩みたいのか」を明確にした上で必要になるのであれば資格を取りましょう。
とはいってもキャリアに関する知識がない場合キャリアプランを立てるのは難しいと思います。
そこで活用して欲しいのがマジキャリです。
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漠然とキャリアに関して不安がある人はぜひ一度相談してみてください。
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