面接でしてはいけない逆質問3選!その質問があなたの評価を落としている

  • 2021.10.12

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面接の際の逆質問、あなたはどのような質問をしていますか?

自分が気になっていることを明確にするため、自己アピールの場としてなど積極的に使いたいと思っている方も多いようです。

志望企業に対して気になっているところを明確にし、仕事への理解を深めることができるため「入社してみたら思っていたのと違う」といいうミスマッチも防ぐことができます。

そんな逆質問ですが、質問する内容によっては面接官の印象が悪くなることもあります。

それまでの面接では評価も高く、採用まであと一歩というところまできていたにも関わらず、逆質問の内容1つで不採用になってしまったということも無きにしもあらずです。

以下では、不採用につながる「してはいけない逆質問」トップ3を紹介します。

このランキングを参考にして、逆質問のチャンスを有効に使いましょう。

してはいけない逆質問第3位

してはいけない逆質問第3位は「ホームページや求人票に記載している内容に関する質問」です。

ホームページや求人票に記載している内容というのは調べればだれでもすぐに分かること、つまりそれを逆質問という貴重な場面で聞くということは面接官から「何も調べずに面接まで来た人」「調べれば分かることも調べられない人」という評価を受け、入社の意欲や志望度が低いとみなされてしまう可能性があります。

例えば以下のような情報が該当します。

    • 社員数
    • 勤務時間
    • 主力サービスや主力製品
    • 東京以外の拠点

中にはこれらの情報を公開していない場合もあるので、その時は質問しても問題ありませんし、むしろ質問すべきでしょう。

逆質問は自分なりに企業に対する情報を調べてインプットした上でそれでもわからないことや深く知りたいことを質問する場です。

もし質問するとしたら、「ホームページで御社の主力製品の強みを拝見しこのようなことだと解釈しましたがあっていますか?」など自分で調べたこと、その上で自分なりに考えたことをアピールし、確認というスタンスであれば高評価につながります。

してはいけない逆質問第2位

してはいけない逆質問第2位は「副業が可能か確認する質問」です。

副業前提で入社を考えている場合、この質問をすると大きく評価を落とすことになります。

今の時代副業も解禁されつつあるので副業に関する疑問をもつことはおかしなことではありません。

しかし、それを面接の場で質問するということが問題なのです。

面接で副業について質問するということは「この会社で全力でがんばります!ただし別の企業でも頑張りたいと思いますが、可能ですか?」と言っているのと同じと考えてみてください。

あなたが仮に面接官だとしたら、このメッセージと質問をどのように思いますか?

おそらくほとんどが「本当に頑張る気があるのか?」「仕事が適当になりそう」と疑問や懸念を感じることでしょう。

転職したての頃は新しい仕事に1日でも早く慣れ、成果をあげることが大事ですよね。
ましてや未経験の業界や職種にチャレンジする場合は尚更です。

未経験採用はその人の可能性、ポテンシャルをみての採用であるため「経験はないですが、やる気はあります!全力で頑張りたいので採用してください!」というスタンスが前提です。

それにも関わらず「本業以外にも副業で違うこともやりたい」というのは全力で頑張る、やる気があるということに矛盾が生じてしまい仕事に対する本気度が伝わりません。

仮に副業が可能であるとしても成果を出していない人に対しては会社から副業の許可がおりない可能性が高いです。

まずは自分の本業を地に足つけてしっかりと成果をあげた上で、副業を検討しましょう。

してはいけない逆質問第1位

してはいけない逆質問第1位は「残業時間や福利厚生に関する質問」です。

仕事よりもプライベートを優先させたいと考えている人もいらっしゃると思います。

しかしこの質問をすることによって「仕事の業務内容よりも働き方や自分のことを優先する人」と思われてしまう可能性があります。

残業時間や福利厚生などに関する質問の例は以下の通りです。

    • 残業時間の平均
    • 退勤時間
    • 給料
    • 有休の有無や有休消化について

これらの質問をすることで会社に貢献することや利益を出すよりも自分のことを優先する可能性が高い人会社を成長させていく上では必要ない人とみなされ不採用となる可能性が高くなります。

生活の全てを仕事にかけろということではありませんが、会社にとって必要なビジネスパーソンは「会社に利益や成果をもたらす人」であり「自分のプライベートや働きやすさ重視の人」ではありません。

未経験採用の場合ははじめから利益や成果は出せませんし、出すためには人一倍努力して周囲に追いつく必要があるのです。

それにもかかわらず給料や残業時間、福利厚生ばかり気にした姿勢でいると仕事に対しての必死感や努力の姿勢が見られないということで不採用になってしまう可能性があります。

とはいえ、「気になることであったとしても、聞くな」というわけではありません。

質問の内容に問題があるのではなく、あくまでタイミングです。

質問するとしたら「内定が出たタイミング」がおすすめです。

面接の場で質問すると意欲が低いとみなされてしまいますが、内定後であれば「意思決定の判断材料として労働条件を確認している」と解釈されるのでマイナス評価になる可能性は大きく減らせるでしょう。

まとめ

してはいけない逆質問ランキング

    1. 残業時間や福利厚生に関する質問
    2. 副業することが可能か確認する質問
    3. ホームページや求人票に記載している内容に関する質問

順位と内容は以上の通りとなっております。

逆質問だからと何でも聞いていい場ではありません。

質問内容によっては評価を大きく落とす、最悪の場合不採用になるリスクもあるので注意してください。

もちろんこれらの3つの内容については働く上で確認したいことであり、絶対にしてはいけない質問というわけではありません。

大切なのはタイミングです。

タイミングを誤ると悪い印象を持たれて評価を落としてしまうことになりますが、伝え方やタイミングによって評価は大きく変わるので、今回の記事を読んで逆質問の貴重な場面を有効活用していただけたらと思います。

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この記事を書いた人

末永 雄大Yuta Suenaga

アクシス株式会社 代表取締役
リクルートキャリア、サイバーエージェントを経て、2012年に同社を設立。 月間40万PVを誇る転職メディア「すべらない転職」やキャリアの有料パーソナルトレーニング「マジキャリ」を通じて20代のビジネスパーソンを中心にキャリア支援を行う。

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